価格の諸原則

「価格の諸原則」に関する問題一覧

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1. (1)不動産の価格に関する諸原則に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

   2021年（令和3年） 過去問

2. (2)不動産の価格に関する諸原則に関する次のイからホまでの記述のうち、正しいものをすべて掲げた組合せはどれか。

   （イ）不動産鑑定評価基準総論第7章では、割引率の求め方として「金融資産の利回りに不動産の個別性を加味して求める方法」が例示されているが、これは、代替の原則の活用例である。<br>（ロ）代替の原則は、不動産の価格に関する諸原則の1つであるが、不動産の賃料を求める鑑定評価の手法においても活用が求められる。<br>（ハ）均衡の原則は、不動産はその属する地域の特性と均衡することにより、最有効使用の状態を実現できるとする原則である。<br>（ニ）最有効使用の原則は、鑑定評価の三方式（原価方式、比較方式、収益方式）のそれぞれと関連している。<br>（ホ）予測の原則により、不動産の価格は、価格形成要因の変動についての市場参加者による予測によって左右されるので、不動産の鑑定評価では、不動産鑑定士が市場参加者の観点から予測を行うが、予測にあたり過去の推移の分析は不要である。

   2022年（令和4年） 過去問

3. (3)不動産の価格に関する諸原則に関する次のイからホまでの記述のうち、誤っているものをすべて掲げた組合せはどれか。

   イ　不動産の価格は最有効使用を前提として形成されるが、特別の能力を持つ人による使用であっても、非常に大きな収益を上げる可能性がある使用である場合は、当該使用方法は最有効使用ということができる。<br>ロ　不動産の価格は代替可能な他の不動産又は財の価格と相互に関連して形成されるのであり、不動産を収益獲得又は資産保全の手段等として考えることにより、不動産以外の財も不動産の代替財となる。<br>ハ　ある単位投資額を継続的に増加させると、これに伴って総収益は増加する。しかし、増加させる単位投資額に対応する収益は、ある時点までは増加するが、その後は減少する傾向を示す。<br>ニ　不動産の収益性又は快適性が最高度に発揮されるためには、当該不動産がその環境に適合していることが必要であるため、不動産の属する用途的地域の標準的使用と異なる用途をもって不動産の最有効使用と判定してはならない。<br>ホ　不動産の価格は、価格形成要因の変動についての市場参加者による予測によって左右されるが、この予測は、市場参加者がとるであろう合理的な行動を不動産鑑定士が代わって行うものであるので、十分に合理的かつ客観的であることが必要であり、その予測にはおのずと限界があることを銘記しなければならない。

   2020年（令和2年） 過去問

4. (4)不動産の価格に関する諸原則に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。

   2020年（令和2年） 過去問